採用の仕事をしていると、毎年同じ悩みが繰り返されます。
求人を出しても反応が弱い。エージェントに頼めば一定数は集まるが、入社後にミスマッチが起きる。
福利厚生は年々増やしているのに、「なぜか定着しない」。
私自身、中小企業に特化して採用コスト削減を支援してきた中で、こうした声を何度も聞いてきました。
そしてある時、多くの会社で共通している事実に気づきました。
それは、「福利厚生で人を集めようとしている会社ほど、採用が苦しくなっている」ということです。
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福利厚生が効かなくなってきた背景
少し客観的な数字を見てみます。
厚生労働省が公表している「一般職業紹介状況」によると、有効求人倍率は長期的に見て高い水準で推移しています。
これは、仕事を探す人よりも、採用したい企業のほうが多い状態が続いている、という意味です。
この状況では、求職者は「選ぶ側」になります。
結果として、「住宅手当あり」「休暇が多い」「制度が充実している」といった条件は、特別な魅力ではなく、あって当たり前のものとして見られるようになりました。
つまり、福利厚生を前面に出しても、他社との差が伝わりにくくなっているのです。
福利厚生で集まる人材の特徴
福利厚生を強く打ち出した採用で集まりやすいのは、条件を重視する人です。
これは決して悪いことではありません。
ただ、条件を最優先に考える人は、より良い条件が出てきたときに、迷いなくそちらへ移ります。
会社の考え方や仕事の意味よりも、「今の条件」を軸に判断するからです。
その結果、採用はできても、育成途中で離職が起きやすくなります。
採用担当としては、また一から採用活動をやり直すことになります。
福利厚生を語るのをやめた会社で起きた変化
ある中小企業では、思い切って求人票から福利厚生のアピールを減らしました。
ゼロにしたわけではありませんが、強調するのをやめたのです。
代わりに伝えたのは、
「どんなお客さまの、どんな困りごとを解決している会社なのか」
「なぜその仕事を続けているのか」
「どんな考え方の人と一緒に働きたいのか」
こうした、会社の中身でした。
すると、応募数は一時的に減りました。
しかし、面接に来る人の質が明らかに変わったのです。
話が早い。
仕事の説明をすると、理解が深い。
入社後のイメージを現実的に持っている。
結果として、内定辞退や早期離職が大きく減りました。
優秀な人が見ているのは「条件」ではない
リクルートが公開している就職・転職に関する調査でも、仕事選びで重視される項目として、「仕事内容」「会社の考え方」「成長できるかどうか」が上位に挙げられています。
福利厚生は重要ではありますが、決定打になりにくい、という傾向が数字にも表れています。
特に、自分で考えて動ける人ほど、
「この会社は、何を大切にしているのか」
「ここで働く意味は何か」
を重視します。
福利厚生は、入社後に知れば十分な情報なのです。
採用費をかけずに人が集まり始めた理由
福利厚生を前に出すのをやめた会社が、次に取り組んだのが、自社からの情報発信でした。
といっても、難しいSNS運用ではありません。
社内の出来事、仕事の考え方、失敗談。
そうした話を、できるだけそのままの言葉で外に出すようにしたのです。
すると、「求人を見た」というより、「会社の考え方に共感した」という応募が増えていきました。
共感から入ってくる人は、入社後のズレが少なく、現場にも早くなじみます。
なぜ今、LINE公式アカウントなのか
ここで重要になるのが、情報の届け方です。
SNSが苦手な採用担当の方でも、LINEは日常的に使っているはずです。
LINE公式アカウントは、難しい操作をしなくても、
会社の考え方や日常を、必要な人に直接届けられる仕組みです。
求人サイトのように流れて消えることもなく、
ホームページのように「見に来てもらう」のを待つ必要もありません。
あいさつメッセージひとつで、
「この会社は、ちゃんとしていそうだ」
「ここなら話を聞いてみたい」
そう感じてもらうことができます。
採用のやり方を変えないリスク
これから先、人口が増えることはありません。
条件競争は、ますます厳しくなります。
福利厚生を増やし続ける採用は、いずれ限界がきます。
一方で、自社の考え方や仕事の意味を、きちんと伝えている会社は、少しずつでも人が集まります。
その入り口として、LINE公式アカウントを使わないのは、正直に言ってかなり不利です。
「まだ早い」「よくわからない」
そう思っている間に、他社は静かに準備を進めています。
採用費をこれ以上増やしたくない。
ミスマッチを減らしたい。
そう考えているなら、今のやり方のままで本当にいいのか、一度立ち止まって考える時期に来ています。
LINE公式アカウントは、その第一歩として、避けて通れない手段になりつつあります。
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