人が採れない時代に、広告費だけが増えていく違和感
Indeedに求人を出すと、確かに応募は来る。
ただし、クリック単価は年々上がり、気がつくと「見られているだけ」で費用だけが消えていく。
中小企業の採用担当者の方と話していると、
「結局、応募が来ないからエージェントに頼るしかない」
「採用コストが高いのは仕方ない」
そんな声をよく聞きます。
ですが、本当にそれは仕方ないことでしょうか。
厚生労働省が公表している一般職業紹介状況によると、2023年の有効求人倍率は平均で約1.3倍前後で推移しています。
これは、求職者1人に対して1件以上の求人がある状態を示しています。
つまり、働く人が完全にいなくなったわけではなく、企業同士の取り合いが激しくなっている、というのが現実です。
出典：厚生労働省「一般職業紹介状況」
この状況で、昔と同じやり方を続ければ、広告費だけが増えていくのは自然な流れです。
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Indeedは入口であって、ゴールではない
Indeedは非常に優れた求人媒体です。
検索して、条件を比べて、気になった求人をクリックする。
求職者の行動に合った仕組みが整っています。
ただし、Indeedはあくまで「最初の入口」にすぎません。
求職者は、あなたの会社だけを見ているわけではなく、
似た条件の求人を同時に何社も見ています。
「あとで見返そう」
「少し気になる」
そう思ったまま、連絡が途切れてしまうケースは少なくありません。
問題は、応募数ではなく、
応募後に関係が続いていないことです。
応募後の離脱が、採用コストを押し上げている
広告費をかけて応募を集めても、
面接前に連絡が取れなくなる。
日程調整の途中で返信が止まる。
こうした離脱が積み重なると、
「応募が足りない」
と感じてしまい、さらに広告を追加してしまいます。
しかし実際には、
「せっかく集めた応募を活かしきれていない」
この状態に陥っている企業が多いのです。
LINEはSNSではなく、連絡手段として考える
LINEと聞くと、
「若い人向け」
「SNSが得意じゃないと難しそう」
そう感じる方もいるかもしれません。
ですが、LINE公式アカウントは、
投稿を頑張るためのSNSではありません。
電話やメールの代わりになる、
連絡手段として考えるのが一番しっくりきます。
総務省の通信利用動向調査では、LINEは若年層だけでなく、40代・50代でも高い利用率があることが示されています。
すでに生活の一部として使われているツールなのです。
出典：総務省「通信利用動向調査」
IndeedとLINEを組み合わせると何が変わるのか
Indeedから応募があった後、
メールだけでやり取りをしていないでしょうか。
ここにLINEを組み合わせるだけで、反応は大きく変わります。
応募完了後に、
「LINEでも連絡できます」
と案内する。
LINEに登録してもらったら、
最初にあいさつメッセージを送る。
「ご応募ありがとうございます。採用担当の〇〇です。」
この一文だけでも、
相手にとっては「ちゃんと人が対応している」という安心感につながります。
その後、
面接日程の調整
会社の簡単な紹介
よくある質問への回答
これらをLINEで行うことで、
返信が早くなり、面接まで進む確率が高まります。
クリック単価を下げる考え方は、広告を減らすことではない
LINEを使えば、クリック単価が急に半分になる、という話ではありません。
変わるのは、
同じ広告費で、面接に進む人数が増えることです。
Indeedは、求人の成果も見ています。
応募後の動きが良く、採用につながりやすい求人は、
結果的に無駄なクリックが減っていきます。
広告費を増やすのではなく、
無駄な離脱を減らす。
これが、現実的で続けられる改善方法です。
大手企業のやり方は、中小企業にも応用できる
リクルートやマイナビといった大手企業は、
求職者との接点を一度で終わらせません。
複数の接点を持ち、
関係を切らさない仕組みを作っています。
中小企業でも、考え方は同じです。
高額なシステムは必要ありません。
LINE公式アカウントがあれば、
応募者と継続的につながることができます。
今の採用環境で、何も変えないことのリスク
採用が難しい時代だからこそ、
やり方を変えないことが、一番のリスクになります。
Indeedに出して、
反応が悪ければ、また広告を出す。
このやり方は、これから先、さらに厳しくなるでしょう。
一方で、
LINE公式アカウントを使えば、
応募者との距離を縮めることができます。
特別なIT知識も、派手な運用も必要ありません。
連絡の仕方を変えるだけです。
正直に言います。
今の採用市場で、LINE公式アカウントを使わずに採用を続けるのは、かなりまずい状況です。
すでに、気づいた企業から動き始めています。
次に変わるのが、あなたの会社であることを願っています。
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